ドローンの意味とは？名前の由来から現在のドローンの状況も徹底解説！
最近では、プロペラが複数ついて小型の飛行機である「ドローン」が使われる機会が増えています。実際に従来のラジコンと異なり、カメラを搭載できるため空撮が可能です。
地上からでは撮れない写真を気軽に撮影できるため、趣味として多くの人に愛されています。また、個人だけではなくドローンを使ったビジネスも増えており、その勢いは加速しています。
しかし、そもそもドローンとはどのようなものなのでしょうか。ここからはドローンの概要や意味、現在のドローンの状況をあわせて解説していきます。
ドローンとは？
近年、スポーツ中継の空撮で使われる機会が増えていますが、ドローンとは具体的にどのようなものなのでしょうか。
一般的にドローンは写真のような形状をし、複数のプロペラがあって遠隔操作できる無人の飛行機を意味することが多いです。
空撮する場合は本体にカメラが内蔵されており、上空からの撮影を可能にしています。
マルチコプターとは？
ドローンはマルチコプターと呼ばれることがありますが、マルチコプターは幅広い言葉であるため使うときは注意してください。
マルチコプターとは名前の通り、プロペラが複数（３枚以上）の航空機（ヘリコプター）を意味します。
そのため、ヘリコプターと同じような巨大なサイズの航空機でプロペラが３枚以上あれば、マルチコプターとなります。
つまり、ドローンはマルチコプターに含まれますが、マルチコプターは全てドローンではないため注意してください。
UAVとは？
ドローンはマルチコプターと同様にUAVに含まれます。UAVとは「Unmanned Aerial Vehicle」の略であり、無人航空機のことです。
ドローンは小型のタイプがほとんどであるため、人が乗ることはありません。
しかし、UAVには無人の戦闘機やラジコンの航空機も含まれるため、ドローンはUAVですがUAVはドローンではないということです。
ここまでのように、ドローンは画像のような形状をした無人飛行機を指すことが多いですが、明確な定義は決まっていないように感じます。
ドローンの総合情報サイトである「ビバ！ドローン」によると、以下のようなものがドローンと呼ばれることがあるとされています。
「ドローン」と言われることがある物・200グラム以下の機体もドローンと呼ぶことが多い・人が乗る場合でも小型で自動操縦できる機体をドローンと呼ぶことがある・水中や地上を移動する無人機をドローンと呼ぶことがまれにある
ラジコンとの違い
先程の「ビバ！ドローン」の定義の場合、ラジコンの飛行機・ヘリコプターもドローンの範囲に含まれます。
実際にドローンの定義で考えれば、ラジコンもドローンに含まれますが、自律性の有無が大きな違いとなります。
ラジコンは「ラジオコントロール」の略であり、遠隔操作できる無人機に対して使われます。
それに対してドローンも遠隔操作が可能ですが、それだけでなくGPSや加速度センサー、電子コンパスといった機能を使い、ドローン単体で飛行することができます。
ドローンの意味や由来
ドローンを深く知るためにも、「ドローン」の意味や由来がどのようなものか見ていきましょう。
ドローンは英語で「drone」
ドローンを英語で表記すると「drone」となり、意味は「雄のミツバチ」や「ミツバチが飛ぶ音」です。
今ではほとんどの国がドローンを「drone」と表記しており、それ以外の国は「無人機」として表現されることが多いです。
ドローンの由来は諸説ある
ドローンの由来は諸説ありますが、ドローンのプロペラ音がミツバチが飛ぶ音に似ているという説が最も有力です。
また、他にも第二次世界大戦ごろに使われていた射撃用の無人機の名前が「クイーンビー（女王蜂）」ということもあり、それに対抗して雄のミツバチの名前がつけられるようになったという説もあります。
ドローンの利用方法や活躍している分野
ドローンの技術は年々進歩しており、活躍できる幅が非常に広がっています。
現在ではどのような分野で利用・活躍しているのか見ていきましょう。
空撮
今、ドローンで最も注目されている分野は空撮であり、平地からでは撮影できないような静止画や動画を撮影できます。
このドローンを有効活用することで、人の手が届かずヘリコプターなどでも撮影できない場所の写真まで撮れるようになりました。
また、ドローンの技術を応用して、映画用の映像を撮影することや、スポーツの中継映像を撮影することにも使われています。
監視・警備
空撮の技術を応用すれば、リアルタイムで対象となるエリアを撮影できるため、監視・警備分野でも活用が進められています。
今までの監視カメラであれば複数台設置しても死角が生まれることもありましたが、ドローンであれば動くことができるため、監視するエリアに対して柔軟に対応できるようになっています。
農業
現在でも活用されているのが農業分野であり、人手だと大きな労力がかかる農薬散布や生育状況の管理をドローンで代替できます。
国内の農業は少子高齢化の影響もあり、後継者不足から人材不足が深刻化しています。そのため、ドローンによる人材不足解消が今後も期待されています。
物流
物流分野の取り組みも大きく取り上げられています。実際にAmazonは2019年６月に配送用ドローンの数ヶ月以内の商用化を発表しました。
物流業界も人手不足が深刻な業界であり、ドローンによって無人配達が可能になれば、人材不足も解消できます。今後は好きな時間に荷物を届けてもらえるサービスが実現するでしょう。
ドローンを飛行させるためには許可・承認が必要！
ドローンは現在ではAmazonや家電量販店で簡単に購入できますが、購入したドローンをそのまま飛行させることはできません。
基本的に国土交通省の許可や承認が必要になるケースがほとんどであるため注意してください。
国土交通省の許可が必要な場合
ドローンを飛行させる場所が「飛行禁止空域」であった場合、国土交通省の許可を得なければ飛行することはできないため注意してください。
国土交通省が定める飛行禁止空域は以下の３つです。
・空港の周辺
・150m以上の上空
・人家の密集地域
このような場所は事故の可能性が高く、許可を取得してもドローンの高度を上げ過ぎると電波が届かなくなり操作ができなくなるため注意してください。
国土交通省の許可が必要な場合
飛行禁止空域以外でも、ドローンの飛行するときは以下の６つのルールを守る必要があり、そのルールによらず飛行させたい場合は国土交通省の承認が必要です。
・日中での飛行
・目視の範囲内
・距離の確保（人・車・建物などと30m以上距離を取らなければならない）
・催し場所（イベント開錠）での飛行禁止
・危険物（凶器・毒物類・引火性液体・火薬類など）輸送の禁止
・物件投下の禁止
対象となるドローンとは？
国土交通省では飛行ルールが適用される機体についても以下のように定めています。
今回の法改正により対象となる無人航空機は、「飛行機、回転翼航空機、滑空機、飛行船であって構造上人が乗ることができないもののうち、遠隔操作又は自動操縦により飛行させることができるもの（２００ｇ未満の重量（機体本体の重量とバッテリーの重量の合計）のものを除く）」です。いわゆるドローン（マルチコプター）、ラジコン機、農薬散布用ヘリコプター等が該当します。
つまり、200g以下のドローンの場合は規制の対象外となります。しかし、飛行させる地域によっては条例などで禁止されている場合もあるため、注意してください。
まとめ
近年ではドローンが活躍できる幅が広がっており、興味を持つ方が増えています。
そのときに、ドローンの名前の意味も豆知識として覚えておくと良いでしょう。英語で記載すると「雄のミツバチ」という意味が由来になっているという説が有力です。
ドローンの定義は実は曖昧であり、一般的には自律性を持った無人マルチコプターを指すケースが多いです。
今後もドローンはビジネス面でも活躍が期待されているため、名前の由来や他の機体との違い以外にも、具体的な飛行方法も押さえてみてはいかがでしょうか。
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