ドローン撮影に許可は必要?撮影方法やおすすめドローンなど
今回は、ドローン撮影に関する様々な情報をまとめました。これから始めたい人も、すでに飛ばしたことがある人も、許可に関しては日々アップデートされているため、念のため再確認をお願いいたします。
ドローン撮影に必要な許可・資格
春からの撮影許可申請書などを、山こように書かなん。地図はドローン撮影可能域。ドローンも飛ばす。もちろん飛行許可申請書を取得する。誰か書類手伝って。てつだって。。。 pic.twitter.com/X9YkxxYLeF
— イトノコなかの人 (@a_hamaguchi) 2019年1月24日
現状ではドローンを操縦するのに必要な資格はありませんが、飛行区域や方法に関して規制があります。
飛行禁止空域や飛行の方法に関しての規制
空港等周辺は高さによっては不要なケースもありますが、航空法では原則、以下のエリアの屋外(ネットなどで完全に天井と四方が覆われている場所は除く)をドローン飛行させるためには、たとえ自分の土地の上空であっても許可申請が必要です。
・空港等周辺の上空
・人口集中地区(DID地区)の上空
・地表又は水面から150m以上の高さ
また、ドローンの飛行関係者以外の第三者や第三者の物件から30m離れていない状況で飛行させる際には、必ず申請が必要です。他人や他人の物件の近くを飛ばさなければいけない場合には、申請しておいたほうが確実です。
海上で他の船等が30m未満の距離にいない場合は、高さ150m未満の海上で撮影を行うということ自体問題はありません。ただし、特定の港で多くの船を使って海上に停止して撮影するなど、他船舶の航路を邪魔する恐れがある場合は、あらかじめ特定港を管轄する港長に許可申請をする必要があります。その他、海上保安監部長や海上保安部長に許可申請や届出が必要なケースもあります。
また航空法では、飛行禁止区域以外にも飛行の方法でも規制があります。下記の方法ので飛ばす必要がある場合には、原則あらかじめ申請し、承認を得る必要があります。ただし、室内(天井と四方がネット等で完全に覆われている空間を含む)や、災害時等の捜索・捜索等では承認申請不要です。
・夜間飛行
・目視外飛行
・人又は物件から30m以上の距離を確保できない飛行
・イベント上空飛行
・危険物輸送
・物件投下
各自治体や道路交通法による規制もある!
ほかにも各自治体ごとにドローン飛行を禁止している条例等があるため、注意が必要です。事前に役所に確認を取るか専門家に相談しましょう。
東京都では、警察庁による小型無人機等飛行禁止法という法律もあり、これは防衛関係施設や2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会に係る大会関係施設におけるドローン飛行を禁じた法律です。詳しい内容については下記のリンクを参照してください。
ドローンの申請については下記ページもご参照ください。
各施設への許可や技適マークの確認も!
結果的に、現状ではドローンの飛行についての規制はあるものの、撮影そのものに関する規制は無いため、飛行許可が取れればあとは個々の施設に許可を取る形となります。これは、空撮でなくても同じでしょう。
逆に、国土交通省の許可が取れていても、私有地など土地の所有者が撮影禁止という場所も多々ありますので、注意してください。
さらに、ドローンの機体は無線で飛ばすため、電波の混線を防ぐ目的で設立された特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則にも注意が必要です。機体に技適マークがついていれば問題ありません。
ドローンの撮影方法やテクニック
本日正規な許可承認書が届いた
— 佐久のこい太郎 (@sakunokoi) 2018年2月24日
無人機の許可承認申請は無料なので
A-4紙1枚のみの安っぽさ😱💦
それでも効力は絶大
独学で苦労して飛ばしていた
RCヘリコプターを思えば
ドローンは手動操縦でも楽チン
後は撮影テクニックをマスターして
面白い映像、画像を撮りましょう😁👍🏻 pic.twitter.com/5g1eMAOjh3
ドローンとはいえ、地上での動画撮影と基本テクニックは同じと言えるでしょう。
まずは基本操作を覚えなければ話になりません。自分が思うようにコントロールできるようになって初めて空撮が可能となります。
飛ばすことを楽しんでしまうと、スピード感が出てしまい、撮影風景がわからなくなってしまうため、撮影したい場所を決めたら静止状態も大切です。その起点から近づく、離れる、そして角度などを考えたいです。
また、撮影がうまくいったとしても、カメラの揺れが激しいと見ずらくなるため、スタビライザー機能がついている機体が必須です。
ドローンの撮影テクニックを学ぶためのスクールも多く設立されているので、上手く利用してテクニックを上達させたいですね。
ドローン撮影におすすめの機体
それでは、実際にドローン撮影におすすめの機体をご紹介します。
ドローンの圧倒的シェアを誇るDJI社のMavic Airは、価格こそ10万越えと本格的ですが、撮影用としてそれなりに定評があります。ジンバルがついているため、ブレが抑えられるのと、何と言っても4Kというのは満足のいく画質になります。
3万弱で購入可能ながら、2Kカメラが搭載されている上、ジンバルによりブレを抑えます。GPS機能も付いているため、位置と高度を維持でき、紛失の心配も減少します。3400mAh大容量バッテリーを搭載しており、最長20分の飛行が可能です。
- Holy Stone
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HS720
- 税込み29,990円
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4KフルHDカメラ搭載
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送信機とカメラの電波は2.4GHz帯を使用し、日本国内承認済。GPS +GLONASS衛星による位置情報技術を搭載。最大26分間の長時間飛行が可能。
トイドローンでは名の知られているHoly Stoneも、4KカメラやGPSのオートリターン機能を搭載したモデルを出しています。従来は無線の許可が必要な機体でしたが、こちらのHS720は安心です。
ドローン撮影をプロにお願いする際の費用
本日ドローン空撮を某観光施設内にて
— NPO久住高原みちくさ案内人倶楽部 (@kuju2000) 2019年9月17日
当法人用とは違う某新設立団体用の
画像を理事長より撮影依頼があり
撮影予定朝イチの雲がない時を狙い
空撮予定です。今からスタッフ2名
各々準備して動きます。
スタッフのドローンはMavic Proと
プラチナムを使用してます。 pic.twitter.com/T8jIvMcudY
ドローン撮影に興味はあるものの、やはりまだ自分で撮影するまでには至らない場合や許可申請がややこしくて面倒な場合など、プロに依頼するのが手っ取り早いです。
プロの会社にドローン撮影を依頼すると費用はどのくらいの相場なのでしょうか。各社まちまちですが、おおまかにみて基本プランが安くて10万円程度と考えておくと良いかもしれません。
フライトの回数や時間、カメラやドローン本体の機種によって料金も変わってきます。その他、現場までの交通費は別途請求という会社が多いようです。
どのくらいかかるのかわからないので心配という方は、撮影内容が決定したら、数社に見積もりを取ってみるのも方法かもしれません。
まとめ
ドローンを飛ばす際には、つい先日までは問題なかったことでも、新たに規制が設けられるということが多くなってきているので、事前にしかるべき公式サイトなどで調べることをおすすめします。こうした許可や申請が大変だという方は、プロの業者にお願いして撮影してもらうのが簡単ですし、安心です。
※価格は、いずれもAmazonの2019年12月現在のものです。
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